令和8年08月21日(金)
5歩・3423ポイント → 昨日は朝から太陽が出て、布団及びペットボトルをセットしました → 右足の膝の痛みのため笠原医院を訪ね休診 → ソニー株価が上がりました → 電験理論問1を完了しました → 膝の痛みのためウオ−キング中止
昨日は朝から太陽が出て、一日中晴れの良い天気でした。
布団とペットボトルはしっかりとセットしました
右足の膝の痛みのため笠原医院を訪ねましたところ、休診でした。
ガッカリして帰りの足取りは大変でした。
本当に健康第一、の有難さがよくわかりました。
そのため、パソコンは台所のテーブルで行うことにしました。
ソニーの株価が上がりにっこり、もう少し頑張ります。
電験理論の問題問1を完了しました。
この解説のは苦労しました。
夕刻は買い物を兼ねてウォーキングは中止しました。
本日は薄曇りの朝を迎えました。
ピーマン及びナスをゲットしました。
「進入可の合図」のはずが実際には…作業員4人死亡、なぜ起きたのか
朝日新聞の記事です。
東武日光線の新鹿沼駅(栃木県鹿沼市)で20日、除草薬の散布中だった作業員4人が「特急スペーシアX2号」と接触して死亡した事故。
運転士は、見張り員から進入可能との合図を受けて駅に入ったと説明しているというが、なぜ事故は起きたのか。(以下、省略)

同社の説明によると、この日は午前9時に作業前の点呼をした。見張り員の配置、列車の往来の把握、作業員を待避できる状況などが適切で、安全が確保できる場合は列車が走っている日中の作業を認める規定があると説明した。

記者会見の冒頭で頭を下げる東武鉄道の鈴木孝郎鉄道事業本部長(中央)ら
=2026年8月20日午後6時6分、東京・霞が関の国土交通省、嶋田達也撮影
 クールジャパン機構廃止へ 経産省、予算要求見送り 巨額累積赤字で
朝日新聞の記事です。
巨額の赤字を抱える官民ファンド「海外需要開拓支援機構」(クールジャパン機構、CJ機構)について、経済産業省が廃止の方向で調整に入ったことがわかった。
投資の原資となる来年度の財政投融資計画について、経産省は概算要求を見送る方針だ。(以下、省略)

CJ機構は日本のコンテンツなどを海外に広げるため、安倍政権の肝いりで2013年に設立。テーマパーク「ジャングリア沖縄」を手がけた企業に出資していることでも知られる。
 
クールジャパン機構の開所式=2013年11月25日、東京都港区の六本木ヒルズ
 フェルメール展、21日開幕 愛子さま「真珠の耳飾りの少女」と対面
朝日新聞の記事です。
17世紀オランダを代表する画家ヨハネス・フェルメール(1632〜75)の作品が展示される展覧会「フェルメール《真珠の耳飾りの少女》展」(朝日新聞社など主催)が21日から大阪中之島美術館で開催される。
一般公開に先立って20日は開会式と関係者向け内覧会があり、天皇、皇后両陛下の長女愛子さまも出席した。(以下、省略)

「真珠の耳飾りの少女」が14年ぶりに来日するほか、最初期の作品「ディアナとニンフたち」を展示。このほかレンブラントが銅板に描いた「笑う男」など、オランダ絵画の名品計12点を鑑賞できる機会となる。
 
「フェルメール《真珠の耳飾りの少女》展」を鑑賞後、記念撮影する天皇、皇后両陛下の長女愛子さま
=2026年8月20日午後2時53分、大阪市北区の大阪中之島美術館、田辺拓也撮影
今日は何の日 (出典 雑学ネタ帳)


テロ被害者想起と追悼の国際デー(8月21日 記念日)

 2017年(平成29年)12月の国連総会で制定。国際デーの一つ。英語表記は「International Day of Remembrance and Tribute to the Victims of Terrorism」。
    
International Day of Remembrance and Tribute to the Victims of Terrorism
 テロリズム(テロ)の被害者を称え、彼らを支援すること、人権と基本的自由の享受を促進・保護することが目的。また、テロ被害者に一人ではなく、どこにいても国際社会が連帯していることを示す日である。この日を中心として、ニューヨークの国連本部では写真展が開催される。
 テロとは、何らかの政治的な目的を達成するために暴力や脅迫を用いることを言う。近年、アメリカやフランス、スリランカ、アフガニスタン、パキスタン、イランなど多くの国でテロ事件が発生しており、テロの可能性を無視できる国はない。テロは現代の最も困難な課題の一つであると同時に、国際の平和と安全にとって深刻な脅威にもなっている。
 テロを防止するためには国際レベルでの協力と対応が必要である。国連は連帯して立ち、テロ被害者への能力開発などの適切な支援、市民社会のネットワークの確立とその支援を行うなど、重要な役割を担っている。また、加盟国に対してテロ被害者の権利を促進・保護・尊重するよう奨励している。

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