令和８年０３月２３日（月）
３９４５歩・４７５５ポイント　→　ケーズデンキでUSBメモリー購入　→　Windows１１の回復ソフトのインストール昨日は朝から太陽が出て、布団を干すことができませんでした。午前、パソコンの回復ソフトの方法の確認をしました。午後、ケーズデンキへUSBメモリーの購入のため出かけました。往復ともバスを利用しました。３２GBのもの２個を購入しました。帰宅後、私のものと總慧のものに早速チャレンジしました。予想以上に時間がかかり現在、両方ともに動作中です。場合によっては、両方ともに本日朝方に確認することになるかもしれないと考えておりました。晩酌後、今このパソコンを打っているところです。ところが、昨夜下に降りると、２台ともに無事にインストールが終わっておりました。早速今朝起きてから、パソコンを片付けました。使用方法はメモしてありますが、どうなるかわかりません。
高市首相「憲法9条の制約」トランプ氏に伝達　茂木氏「機雷なら…」朝日新聞の記事です。トランプ米大統領が日本などに要求していたホルムズ海峡への艦船派遣をめぐり、高市早苗首相が日米首脳会談の際、自衛隊派遣には憲法9条の制約があると伝えていたことが明らかになった。トランプ氏は日本の説明に一定の理解を示したとされるが、欧州諸国や日中韓に対しホルムズ海峡への関与を求め続けている。茂木敏充外相は22日、停戦後の自衛隊による機雷掃海に言及した。（以下、省略）トランプ氏が今後どのように迫ってくる野でしょうか。高市氏がどのように対応するのか見守りたいと思います。
夕食会に臨むトランプ米大統領（中央右）と高市早苗首相（同左）=2026年3月19日、米ワシントン
イラン、ホルムズ海峡に「安全回廊」か　「通航料」徴収検討の報道も朝日新聞の記事です。イランが事実上の封鎖を続ける石油輸送の要衝ホルムズ海峡に関し、イラン側が領海内に「安全回廊」を設けて承認した船舶の航行を認める措置を進めていることが明らかになった。英国の海運情報メディア「ロイズ・リスト」が18日、伝えた。イランメディアは21日、イラン国会が、「通航料」の徴収を含む措置の法制化を検討していると報じた。（以下、省略）具体的なことはわかりませんが、「通航料」を払えば無条件で通航できるのでしょうか。そう簡単なことではないでしょう。
ペルシャ湾で2026年3月19日、ホルムズ海峡に向けて航行する貨物船=AP
電気つかないマンションの部屋の主　なりすまして逃げた男だったのか朝日新聞の記事です。その部屋はいつ行っても、電気がついていなかった。　千葉県の分譲マンション。管理組合の住民らは、ある男性が住居として届け出ていた部屋の様子を昨夏、連日のように確認していた。住んでいる気配はなかった。　住民らによると、男性が入居届を出したのは2024年4月。この頃、このマンションでは大規模修繕工事の検討が始まっていた。男性は立候補して修繕委員会の委員になった。　委員会は24年7月以降、毎月開かれ、男性は10回ほど参加。施工会社選考に関わるコンサルタント会社の選び方について、意見を言っていた。（以下、省略）大規模改修工事は１０～１５年で必要と言われております。その施行会社の社員が修繕委員会の委員として出席したというものです。
工事会社員が大規模修繕委員会に参加していたことが判明した千葉県のマンションでは、「なりすまし発覚」を知らせる資料が配布された=藤原伸雄撮影
今日は何の日　（出典　雑学ネタ帳）世界気象デー（3月23日記念日）　世界気象機関（World Meteorological Organization：WMO）が、発足10周年を記念して1960年（昭和35年）に制定。　国際デーの一つ。英語表記は「World Meteorological Day」。日本語では「世界気象の日」とも表記される。　1950年（昭和25年）のこの日、世界気象機関条約が発効し、WMOが発足した。翌年、気象学（気象と気候）およびオペレーショナル水文学など、これらに関連する地球物理学の分野における国際連合の専門機関として登録された。　　　　　　　　　　　　世界気象機関（WMO）　WMOは、気象事業の国際的な標準化と改善および調整、並びに各加盟国・地域間における気象情報・資料の効率的な交換の奨励を主な業務としている。本部はスイスのジュネーヴにある。　2020年（令和2年）3月時点で、世界の186ヵ国と6地域が参加している。日本は1953年（昭和28年）に加盟した。日本の気象庁は、WMOや各国の気象機関と協力しながら、気候変動対策などの課題に取り組んでいる。　この日には、気象知識の普及や国際的な気象業務への理解を促進するため、毎年キャンペーンテーマを設けてイベントなどが開催される。2018年（平成30年）のテーマは「気象・気候への適切な備え」（Weather-ready, climate-smart）であった。

令和８年０３月２３日（月）
３９４５歩・４７５５ポイント　→　ケーズデンキでUSBメモリー購入　→　Windows１１の回復ソフトのインストール昨日は朝から太陽が出て、布団を干すことができませんでした。午前、パソコンの回復ソフトの方法の確認をしました。午後、ケーズデンキへUSBメモリーの購入のため出かけました。往復ともバスを利用しました。３２GBのもの２個を購入しました。帰宅後、私のものと總慧のものに早速チャレンジしました。予想以上に時間がかかり現在、両方ともに動作中です。場合によっては、両方ともに本日朝方に確認することになるかもしれないと考えておりました。晩酌後、今このパソコンを打っているところです。ところが、昨夜下に降りると、２台ともに無事にインストールが終わっておりました。早速今朝起きてから、パソコンを片付けました。使用方法はメモしてありますが、どうなるかわかりません。
高市首相「憲法9条の制約」トランプ氏に伝達　茂木氏「機雷なら…」朝日新聞の記事です。トランプ米大統領が日本などに要求していたホルムズ海峡への艦船派遣をめぐり、高市早苗首相が日米首脳会談の際、自衛隊派遣には憲法9条の制約があると伝えていたことが明らかになった。トランプ氏は日本の説明に一定の理解を示したとされるが、欧州諸国や日中韓に対しホルムズ海峡への関与を求め続けている。茂木敏充外相は22日、停戦後の自衛隊による機雷掃海に言及した。（以下、省略）トランプ氏が今後どのように迫ってくる野でしょうか。高市氏がどのように対応するのか見守りたいと思います。
夕食会に臨むトランプ米大統領（中央右）と高市早苗首相（同左）=2026年3月19日、米ワシントン
イラン、ホルムズ海峡に「安全回廊」か　「通航料」徴収検討の報道も朝日新聞の記事です。イランが事実上の封鎖を続ける石油輸送の要衝ホルムズ海峡に関し、イラン側が領海内に「安全回廊」を設けて承認した船舶の航行を認める措置を進めていることが明らかになった。英国の海運情報メディア「ロイズ・リスト」が18日、伝えた。イランメディアは21日、イラン国会が、「通航料」の徴収を含む措置の法制化を検討していると報じた。（以下、省略）具体的なことはわかりませんが、「通航料」を払えば無条件で通航できるのでしょうか。そう簡単なことではないでしょう。
ペルシャ湾で2026年3月19日、ホルムズ海峡に向けて航行する貨物船=AP
電気つかないマンションの部屋の主　なりすまして逃げた男だったのか朝日新聞の記事です。その部屋はいつ行っても、電気がついていなかった。　千葉県の分譲マンション。管理組合の住民らは、ある男性が住居として届け出ていた部屋の様子を昨夏、連日のように確認していた。住んでいる気配はなかった。　住民らによると、男性が入居届を出したのは2024年4月。この頃、このマンションでは大規模修繕工事の検討が始まっていた。男性は立候補して修繕委員会の委員になった。　委員会は24年7月以降、毎月開かれ、男性は10回ほど参加。施工会社選考に関わるコンサルタント会社の選び方について、意見を言っていた。（以下、省略）大規模改修工事は１０～１５年で必要と言われております。その施行会社の社員が修繕委員会の委員として出席したというものです。
工事会社員が大規模修繕委員会に参加していたことが判明した千葉県のマンションでは、「なりすまし発覚」を知らせる資料が配布された=藤原伸雄撮影
今日は何の日　（出典　雑学ネタ帳）世界気象デー（3月23日記念日）　世界気象機関（World Meteorological Organization：WMO）が、発足10周年を記念して1960年（昭和35年）に制定。　国際デーの一つ。英語表記は「World Meteorological Day」。日本語では「世界気象の日」とも表記される。　1950年（昭和25年）のこの日、世界気象機関条約が発効し、WMOが発足した。翌年、気象学（気象と気候）およびオペレーショナル水文学など、これらに関連する地球物理学の分野における国際連合の専門機関として登録された。　　　　　　　　　　　　世界気象機関（WMO）　WMOは、気象事業の国際的な標準化と改善および調整、並びに各加盟国・地域間における気象情報・資料の効率的な交換の奨励を主な業務としている。本部はスイスのジュネーヴにある。　2020年（令和2年）3月時点で、世界の186ヵ国と6地域が参加している。日本は1953年（昭和28年）に加盟した。日本の気象庁は、WMOや各国の気象機関と協力しながら、気候変動対策などの課題に取り組んでいる。　この日には、気象知識の普及や国際的な気象業務への理解を促進するため、毎年キャンペーンテーマを設けてイベントなどが開催される。2018年（平成30年）のテーマは「気象・気候への適切な備え」（Weather-ready, climate-smart）であった。