令和4年11月08日(火)
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岩村さんへトウガラシを届けに行きました 昨日も朝方は薄曇りの天気でしたが、間もなく太陽が出て2時くらいまではよい天気でした。 午前中は読書に集中しました。 午後2時より一昨日に続き梅の木の剪定をしました。 電動高枝きりを出動して、仕上げました。 思っていたより大変な作業でした。 午後4時よりウォーキングへ出かけました。 昨日は岩村さんへトウガラシを届けに行きました。 帰りに元住んでいた栄町の家を訪ねていきました。 ちょっと道に迷いましたがたどり着くことができました。 近隣は様変わりで昔の面影はありませんでした。 本日も薄曇りの朝を迎えました。 本日は元同僚の集まりである会合の役員会があり参加します。 |
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原発の運転延長、停止期間を除外で最終調整 40年20年は残す方向 朝日新聞の記事です。 経済産業省は最長60年と定めている原発の運転期間について、再稼働に必要な審査などで停止している期間を除外することで延ばす方向で最終調整に入った。 運転期間の上限を無くす案も含めて2案を検討してきたが、2011年の東京電力福島第一原発事故を受けて導入された経緯から、世論の反発を避けるには上限の撤廃は難しいと判断した。(以下、省略) 原発の運転期間を延ばそうといろいろと検討をしております。 原子炉本体が60年以上も補償できるのでしょうか。 |
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サイバー攻撃の連鎖か 大阪の病院、システム接続の別法人も被害判明 朝日新聞の記事です。 大阪府で総合病院などを運営する社会医療法人「生長会」(堺市中区)は7日、ランサムウェア(身代金ウイルス)によるサイバー攻撃の被害を公表した。 提携先の病院に食事を配達する給食提供サービスが影響を受けているという。(以下、省略) セキュリティーは完璧に備わっているのでしょうが、それを乗り越えて攻撃を加えております。 私は専門的な知識はありませんが、いたちごっこのように思えます。 |
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ロシア動員兵500人以上が死亡か 1個大隊ほぼ全滅 独立メディア 朝日新聞の記事です。 ロシアの複数の独立系メディアは7日までに、ウクライナ東部に配置されたロシア軍動員兵の一個大隊が、ほぼ全滅したと伝えた。 戦死者は500人に上る可能性があるという。(以下、省略) 動員された兵士は武器の使用方法も知らない者も多いようです。 そこまでしてロシアは戦争をしております。 |
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![]() モスクワ南東にあるリャザン州の動員兵の訓練施設で2022年10月20日、兵士を抱きしめるプーチン大統領。 ロシア国防省提供=AP |
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1年前の日誌より(本日付) | |
裏庭の柿の木の剪定をしました 昨日はどんよりと曇った朝を迎えました。 しかし午前9時過ぎころから太陽が出て、一昨日に続いて晴れの穏やかな一日となりました。 我が家に柿の木が2本ありますが、裏庭の柿の木の剪定を行いました。 高枝電動のこぎりで剪定を行いましたが。重くて長時間はとても支えることができません。 また枝をしっかりとつかんでおかないと、枝がぶらぶら揺れるだけで全く切れません。 休みながらようやく午前中で剪定を終えましたが、とてもくたびれました。 午後は読書の一日で、夕刻は公園のウォーキングおよび自宅のマシンで体を鍛えました。 夜中に雨が降ったらしいのですが、今朝もどんよりと曇っております。 |
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無症状でも無料でPCR・抗原検査…「第6波」対策で政府方針 読売新聞の記事です。 政府は、新型コロナウイルス感染の「第6波」対策として、無症状者のPCR検査と抗原検査を無料で実施する方針を固めた。 また、第6波に備え、希望する軽症者全員をホテルなどの「待機施設」に滞在させるため、都道府県に施設の準備を要請する考えだ。 陽性者を早期に発見するとともに、重症化を防ぐ狙いがある。(以下、省略) 本日朝刊の1面トップ記事です。 第6波に備えての対策です。 現在の様子から察すると、第6波は考えられないのですが、やはり外国の例を考えると油断できません。 要するに初期消火をするということです。 |
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国内のコロナ死者、1年3か月ぶりゼロ…新規感染162人・重症100人 読売新聞の記事です。 国内の新型コロナウイルスの感染者は7日、24都道府県と空港検疫で新たに162人確認された。 昨年8月2日以来、約1年3か月ぶりに死者の確認はなかった。 重症者は前日と同数の100人だった。(以下、省略) 東京都では、21人が感染、前週の日曜日から1人減り、11日連続で30人を下回った 直近1週間の平均新規感染者は20人で、前週(25人)から18%減った。 大阪府は39人の感染を確認し、1週間前の同じ曜日と比べて6人減った。 このところ、大阪府は東京都を上回っております。 |
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国税の脱税調査中に自主廃業、税理士50人超が「懲戒逃れ」か…数年で復帰し業務再開 読売新聞の記事です。 脱税などに関与した疑いで国税当局の調査を受けている税理士が調査中に自主廃業し、懲戒処分を免れたとみられるケースが、過去約10年間に全国で50人を超えることが関係者の話でわかった。 数年で税理士に復帰し、処分を受けないまま業務を再開する者もいるという。 政府内では、廃業後でも調査や処分を可能にする制度改正などが検討されている。(以下、省略) 違反していても調査中に廃業すれば処分を受けることなく、事業を再開できるというものです。 おかしな制度です。 それを改めるという、当たり前ではないでしょうか。 |
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