令和4年05月29日(日)
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昨日は朝から太陽が出て、ほぼ一日中晴れの良い天気でした、 ほぼ一日中パソコンでした。 「電験三種確認予想問題」の「理論」、「電力」、「機械」、「法規」の4科目の投稿をしました。 夕刻は、いつもの公園のウォーキングおよび自宅のマシーンで体力を鍛えました。 本日も朝から太陽が出ております。 |
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日本赤軍の重信房子・元最高幹部が出所 反省と謝罪つづる手記公開 朝日新聞の記事です。 1970年代を中心に世界中でさまざまなテロ事件を起こした過激派グループ「日本赤軍」の重信房子・元最高幹部(76)が28日、懲役20年の刑を終えた。 同日朝、東京都内の収容先を出所した重信元幹部は報道陣の取材に「迷惑をおかけした方に謝罪します」とおわび。 出所にあたり、「再出発にあたって」と題する手記を公表した。 事件への反省や被害者への謝罪などをつづった主な内容は以下の通り。(以下、省略) 重信房子は十分に知っておりますが、懲役20年の刑は忘れておりました。 今は反省しているといいますが、当時は本気だったのでしょう。 人間は怖い動物です。 |
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![]() 出所した「日本赤軍」の重信房子・元最高幹部(右)。左は娘の重信メイさん =2022年5月28日午前7時57分、山本裕之撮影 |
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カンヌで是枝裕和監督「ベイビー・ブローカー」 拍手12分やまず 朝日新聞の記事です。 第75回カンヌ国際映画祭で26日夜(日本時間27日未明)、コンペティション部門に参加している是枝裕和監督の「ベイビー・ブローカー」が公式上映された。 是枝監督の初の韓国映画。ソン・ガンホさんやカン・ドンウォンさんら韓国のスター俳優とともに出席し、上映終了後には、拍手と歓声のスタンディングオベーションが12分間も続いた。(以下、省略) 映画監督に無縁な私です。 映画監督の頭の中は、いつも夢を画いているのでしょうか。 |
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![]() 2階席の拍手に応える是枝裕和監督(中)。右は主演のソン・ガンホさん |
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全国で新たに2万5759人が感染 14日連続で前週同じ曜日下回る 朝日新聞の記事です。 新型コロナウイルスの国内感染者は28日午後7時半現在、新たに2万5759人が確認された。 1週間前の21日から1万159人減った。 前週の同じ曜日を下回るのは14日連続。死者は36人だった。(以下、省略) 東京都の感染者は2549人で、1週間前から915人減少した。 都では20代の男性を含む男女7人の死亡も発表された。 大阪府は2243人で、1週間前と比べ787人少なかった。 愛知県1620人、北海道1515にん、福岡県1484人などでした。 |
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1年前の日誌より(本日付) | |
電動ラニングマシンを購入しました 昨日は薄曇りの朝を迎えました。 間もなく太陽が出てほぼ一日中晴れの良い天気でした。 近くの量販店で改装のため品物により、20〜30%安く売るというので出かけました。 狙いは「電動ラニングマシン」です。 機能が目標に至らない部分がありましたが、安いので購入しました。 これで雨の日も運動ができます。 しっかりと活用したいと思います。 本日はどんよりと曇った朝を迎えました。 |
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緊急事態、来月20日まで 9都道府県で延長 五輪開幕1カ月前 朝日新聞の記事です。 菅義偉首相は28日、東京や大阪など9都道府県に出している新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言について、6月20日まで延長することを決めた。 酒類やカラオケを提供する飲食店への休業要請や、大型商業施設への時短営業の要請も続ける。(以下、省略) 本日朝刊の1面トップ記事です。 20日間の延長が宣言されました。 3週間ですから、長い期間となります。 再々延長とならぬように、国民一人ひとりが意識をもって取り組まねばなりません。 |
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映画館・美術館、再開認める 東京 朝日新聞の記事です。 緊急事態宣言の延長を受けて、東京都や大阪府など9都道府県は28日夜、対策本部会議を開き、6月1日以降の対策を決めた。 東京、愛知、京都、大阪、兵庫、岡山、広島、福岡の8都府県では全域で、北海道では札幌市や旭川市など10市町村で、酒類を提供する飲食店への休業要請と、提供しない飲食店への午後8時まで時短要請が継続される。(以下、省略) 東京都では映画館、美術館の再開を認めるようですが、何とか我慢をしてもらうことはできないのでしょうか。 この際、徹底的に人の流れを断つことが重要ではないのでしょうか。 もうこの後はありません、残念に思います。 |
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免許再交付、教委に拒否権 教員の性暴力防止法、成立 朝日新聞の記事です。 児童生徒にわいせつ行為をした教員を学校現場に戻さないための新法「教員による性暴力防止法」が28日、参院本会議で可決、成立した。 これまでは、懲戒免職になり教員免許を失効後3年たってから申請すれば自動的に再交付を受けられたが、再交付を拒否できる権限を都道府県教育委員会に与える。 公布後1年以内に施行される。(以下、省略) 個々の事例によって判断がまちまちになる恐れはありますが、一歩前進だと思います。 教育委員会はきつめに対応してほしいものです。 |
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